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8月16日(火)高校サッカー神村学園V大迫主将コメント、スポーツ庁がスポーツビジネス国際会議へのビジネス人材派遣へ募集、女性アスリートに必要なスキルセットとはほか

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高校サッカー神村学園V 昌平を得失点差上回る 4校総当り3日連続試合「きつかった」大迫主将

高校サッカーの名門4校による総当たりリーグ戦が3日間の日程で行われ、神村学園(鹿児島)が2勝1敗の勝ち点6で優勝した。

第1日に7-0で静岡学園を、第2日には1-0で興国(大阪)を下し、最終日のこの日は0-1で昌平(埼玉)に敗れた。昌平とは勝ち点で並んだが、得失点差で上回った神村学園が優勝、昌平は2位。

スポーツ庁、スポーツビジネス国際会議へのビジネス人材派遣を今年も実施。5名程度募集

SportsPro APACは3年ぶりの開催で、シンガポールのマリナーベイ・サンズで9月14日~15日に開催。アジアに焦点を当てた講演やネットワーキング、テクノロジーショーケースが展開される。Leaders Weekは昨年に引き続きとなり、講演とネットワーキングからなるThe Summitが9月28日〜29日にラグビーの聖地トゥイッケナム・スタジアムで開催される。例年、欧州のシニアリーダーが多く参加する。

10月24日〜26日に開催のSportel Monacoは、メディアとテクノロジーをテーマの中枢に据える。11月14日〜17日開催のIWG World Conference on Women & Sportは女性スポーツがテーマで、4日間で計100近いセッションを展開。先日のUEFA欧州女子選手権では、決勝が男子を超える観客数となるなど女性スポーツが大きな盛り上がりを見せる中、注目が集まる。

元プロサッカー選手とスポーツビジネスの未来について徹底議論

しかし、プロとしてのキャリアは決して順風満帆なものではありませんでした。プロの中ではそこまで上位のチームではなかったこともあり、MLSでのお給料は1ヶ月に800ドルと非常に少なかったようです。

そこから1年後、ラーメン屋さんで語った夢を実現するために、日本に帰国してJリーガーになることを目指してトライアウトを受け続けました。その中で、とあるチームに会社員兼練習生という形で入団しますが、Jリーグのレベルは非常に高く、なかなかプロとして活躍することは難しかったようです。

そうして、練習と仕事の両立を続けてきた小林さんですが、2017年に選手としてのキャリアを終わりにし、インテグラルに入社します。その理由は、自身の夢に対する考え方にありました。

これまでも、ハーバード卒のJリーガーになることを夢の1つとして語ってきましたが、それはあくまでも短期的な目標に過ぎませんでした。より長期的な目標は、日本のスポーツ界のために大きな貢献をすることだったのです。そのために必要な手段として、Jリーガーを目指していたということに気づいたのです。

「夢を諦めなければ、手段を諦めても良い」。サッカー選手としてのキャリアの先に、日本のスポーツ産業に貢献するという目標があったからこそ、この決断ができたのです。

引退後に起業&ビジネス挑戦を目指す女性アスリートに必要なスキルセットとは

佐々木「WABNでスキル育成の基本にしているのは、世界経済フォーラムで議論されている、女性の経済支援のための3つのエリアです。つまり、財政スキル、(テクノロジーなどの)デジタル・スキル、そして意思決定層への参加に不可欠な決断する力です。私たちのこのプログラムを通して、自信も持てるようになったという報告がたくさん聞かれます。ベビー・ステップではありますが、確実にスポーツ以外の世界に一歩を踏み出せるプログラムになっていると思います」

井本「その自信は大きいですね。というのも、私は多くのアスリートは競技を退いた時の自己肯定感が低いのではないかと思っていて、学力やビジネスでの経験のなさからか、引退後に自分は何もできないような不安に駆られることが多いと感じるからです。

THE MATCH 2022が示したPPVビジネス成功の条件  日本のエンタメを変えるか

日本ではスポーツ観戦といえば現地に足を運ぶか、家で地上波の放送を観戦するかが、ほぼ主流だった。だが、地上波の放送に代わる手段としてPPVの可能性が、いよいよ確実なものになっている。PPVとは名前の通り、放送をみるために都度課金するコンテンツを指す。PPVはスポーツ大国の米国では、すでに市民権を得ている。一方の日本では、多くの人が地上波での無料放送に慣れている現状があった。

しかし22年は、日本でもPPVが十分にビジネスとして確立することが、複数回にわたって実証された形だ。しかも、実証したのが野球やサッカーといった国民的スポーツではなく、ボクシングやキックボクシングだったのだから興味深い。1例目はAmazon Prime Videoで4月に放送された村田諒太とゲンナジー・ゴロフキンによるボクシング・ミドル級王座統一戦だ。(中略)

筆者はこのPPVビジネスの破竹の勢いにはコロナが大きな追い風になったという仮説をもっている。しかも、コロナは2つの意味で追い風になったと考える。

まず1つ目の追い風は消費行動の変化だ。インプレス総合研究所が発表したデータによると、22年の有料動画配信サービスの利用率(3カ月より以前の利用者も含める)は36.3%だった。コロナ前の19年は22.9%だったことを考えると、コロナ禍での緊急事態宣言や外出自粛要請などにより「おうち時間」が増え、いわゆる巣ごもり需要が発生したと考えられる。外出して飲食や娯楽にお金を使う機会が減った代わりに、お金を払ってでも自宅で動画配信を楽しもうとする人が増えたのだろう。

しかも、コロナ禍が数カ月どころか、2年以上という長期間にわたったことによって、この新たな消費行動が定着したことも大きい。この現象は日本だけでなく世界的にも確認されていて、ネットフリックスだけでなく、ディズニープラス、パラマウント・グローバル傘下のParamount+(パラマウントプラス)、ワーナー・ブラザース・ディスカバリーが運営するHBO Max、Hulu、スポーツ専門のストリーミングサービスESPN+など、あらゆる有料動画配信サービスがコロナ禍で会員数を増加させた。

コロナ禍によって、お金を払って良質な動画コンテンツを視聴する文化が定着したからこそ、22年の格闘技PPVが盛り上がったといえよう。
もう1つのコロナが起こした追い風は入国制限によるものだ。

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