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5月14日(金)ヘディング、脳に悪影響の恐れ練習指針を発表、東京五輪、事前合宿中止全国40自治体に

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ヘディング、脳に悪影響の恐れ 小2は風船、練習に指針

ヘディングの反復は子どもの脳に悪影響を与える可能性があるとして、日本サッカー協会(JFA)が13日、育成年代のヘディングの練習に関するガイドラインを発表した。小学2年生以下は風船や新聞を丸めたボールを使う▽3~4年生は通常より軽いボールで練習し、空中のボールを手で扱う経験も積ませる――といった内容で、5年生以上もサッカーボールを使う場合は回数制限を推奨した。

サッカーの母国イングランドの協会が昨年2月、11歳以下の練習ではヘディングを禁止するガイドラインを策定。プロ選手は認知症など神経変性疾患での死亡リスクが高いとする英グラスゴー大の研究結果を受けた措置で、欧州連盟も指針を作った。JFAも対策の検討を本格化させた。

東京五輪、「事前合宿」の中止相次ぐ 全国40自治体 米陸上も

受け入れ中止の動きは、全国に広がっています。各国の選手団を受け入れる「ホストタウン」には全国で528自治体が登録していますが、今月12日までにおよそ40の自治体が事前合宿の受け入れ中止を決めたということです。

そして、オリンピックを巡っては、もうひとつ懸念が浮上しています。「コロナ病床」の確保です。組織委員会は、選手や関係者が新型コロナに感染した場合に受け入れる専用病床の確保を、自治体にお願いしましたが・・・
「我々としては県民と五輪選手を分け隔てする必要性も感じておりませんので、それに関してはお断りしております」(茨城県 大井川和彦 知事)

医療体制への懸念から茨城は要請を拒否。千葉や神奈川も相次いで拒否を表明しました。

国内プロスポーツクラブとして初上場。卓球Tリーグ・琉球アスティーダ早川周作代表「夢と感動を与えるスポーツに、新しいお金の循環を」

「スポーツは儲からない」――これに風穴を開けるべく、株式上場を果たした琉球アスティーダスポーツクラブ。早川周作代表取締役は、日本のプロスポーツ界にお金の循環が生まれないのは、3つの要因があると語る。

「1つ目はお金を預かるのにガバナンスが利いていない。2つ目はお預かりしたお金がどうやって使われるか情報公開がされていない。最後に1社も上場しているクラブがなくプライシングされていない。これはお金が集まらなくて当然だと思いました。だからガバナンスや、ディスクロージャー、そして上場するということで、夢と感動を与えるスポーツに新しいお金の循環を作る必要性があったんです」
(中略)
資本金100万円からスタートして、今回上場時の株式時価総額は約10億円。そこからさらに短期間で4~5倍の時価総額を目指すが、次なるビジネスプランは練られている。その1つが女子卓球チーム、九州アスティーダの創設だ。

「我々が今沖縄でやっている卓球バルなどのすべてを九州全域に広げていきます。我々は(沖縄の)約140万人のマーケットで年商4億円ですが、九州全体の人口と卓球人口は沖縄の10倍近く。そのマーケットを狙えば、当たり前に売上ベースも40億から50億になります」

福島ユナイテッド「農業部」から考える、Jクラブのホームタウン活動のインパクト【データで語ろう#4】

観戦したことはないが観戦したいと思う層(=ポテンシャル層)では、およそ4割(37.7%)が「農業部」を認知しています。福島県民全体と比較して高いことが伺えます。

前回のコラムで説明した、観戦に至る以前に、地域貢献活動やホームタウン活動などの地道な地域活動が実を結び、ゲームを観戦したことがない人たちの興味喚起につながっているということが、ここでも確認できます。

スポーツビジネスの今と未来を考える「スポーツビジネスジャパン」~今年はオンラインセミナーを定期開催!

スポーツビジネスジャパンは、「スポーツビジネス促進」と「スポーツを通じた地域活性化」に関するプラットフォームとして、2017年から毎年開催の「スポーツビジネスの今と未来を考える」展示会&コンファレンスです。今年はオンラインセミナーに特化し、年間を通して、最新情報や今こそ語りたいテーマを毎月LIVE配信します。さまざまな分野の有識者をお招きし、コロナ禍の現状、そして未来を展望して、スポーツビジネスを熱く語り合います。(中略)

第2回以降は、スポンサー企業の提供によるセッションも設けます。さまざまな分野の有識者をお招きし、現場の声を聴きながら、コロナ禍でのスポーツの存在意義や価値を考える事例、ビジネスとしてのあり方なども紹介する予定です。
また、セミナー終了後には、登壇者と聴講者との面談の機会を提供し、新しいビジネスや交流に役立てられるようにします。

 

【スポーツ×企業版ふるさと納税の破壊力】OTA ARENAスキーム解説

OTA ARENAのスキーム解説を通してスポーツ×企業版ふるさと納税の破壊力を感じていただけましたでしょうか。
ただ、企業版ふるさと納税は「寄付企業への経済的見返りの禁止」というルールがあります。今回のこのスキームは見方によってはオープンハウスの子会社が新B1ライセンスを取得するための寄付、という形になりますので、ストップがかかる可能性があったのではないかと思います。ただ、スキームとしてOKが出て今回発表に至っていると思いますので、他の地域にとってはこのスキームであればOKという事例になり、より検討しやすくなったのではないでしょうか。

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