フィットネス関連施設における新型コロナウイルス感染拡大対応ガイドラインが改訂されました。

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多くの人々の健康を支える場であるフィットネス関連施設に於ける感染予防対策ガイドラインがこの度、おおよそ半年ぶりに改訂された。
緊急事態宣言解除以降のフィットネスクラブに於いては、極めて厳格なガイドラインの遵守を徹底している施設からの感染拡大は発生していない。
今回の改訂の狙いは、今日までの感染予防対策の実績や最新の感染予防に関する研究結果等を総合的に判断し、感染予防に対する更なる徹底と同時に、より円滑なクラブ利用と運動効果を提供する環境確保を狙いとした“適正化”である。
今回の改訂によって、フィットネス関連施設の感染予防対策はより徹底されたと同時に、利用者個々の運動目的に沿って安全性が担保された、運動を実践しやすい環境となった。

[フィットネスクラブの現状課題]

フィットネスクラブに於いては、新型コロナウイルスの国内における感染の拡大がはじまった初期の段階で罹患者の利用が確認されたことによって、“スポーツジムは感染の恐れのある三密で危険な環境”という報道が一気に拡散し、緊急事態宣言を受けていち早く全国のフィットネス関連施設が休業を余儀なくされた。

その後、緊急事態宣言の解除後の営業再開に向けて、あらゆる業種に於いて感染予防のガイドラインの策定が進められ、国のコロナ対策室からの承認を得て営業再開に向けた準備が進められる一方、フィットネス産業のガイドラインの提案に於いては、クラスター発生業種としてなかなか国からの承認を得ることができなかった。

結果として安全性の担保に関する規定をより慎重に取り込むことで極めてハードルの高いガイドラインを策定することとなった。
そしてようやく、緊急事態宣言解除の間際に業種別ガイドラインとして認められ、6月1日以降の営業の再開が可能となった。

改訂前ガイドラインを前提としたフィットネスクラブに於いてはロッカーの間引きによる来場者の入館制限や、グループによる運動プログラムの人数制限及び運動強度を抑えるなどの対応をすることによって、運動実践する方々のニーズに対応した本来確保すべき適正な運動効果・機会が提供できないという状況が続いていた。

また、フィットネスクラブに対する風評はいまだに根強く、新規の入会と休会者の回帰はなかなか促進されておらず、多くのフィットネス関連施設において経営継続が困難な状況も、未だに改善されていないのが現状である。

しかし、一方では感染対策を徹底したクラブで感染が起きていない状況を確認した上で、日常的に処方する薬のように運動を必要とされる方々の復帰の傾向も見えてきていることもあり、フィットネス産業はこのタイミングでガイドラインの適正化に踏み切った。

[健康二次被害の静かな蔓延]

自らの意志や周囲からの要望によってフィットネスクラブ利用を控えた多くの人々が、継続的な運動の機会を失い、そのことが結果として健康のバランスを崩すという問題が全国的に起きている。いわゆる“健康二次被害”と言われるコロナ禍で生じた健康課題である。

具体的には、基礎疾患の悪化や、認知機能の低下、不眠や社会的接触の喪失による鬱状態の発症など、特に運動の継続によって健康を維持してきた元気高齢者がそうした健康被害に対峙する傾向が強い結果となっている。

このような被害の拡大を抑えそして解決していくためにも、フィットネス関連施設は継続的に運動の場と指導を提供する役目を果たしていかなければならない。

[ガイドライン改訂の主なポイント]

今回のガイドライン改訂のポイントは以下の通りである。
(感染予防対策強化の主な事例)
①運動時のマスクまたはネックゲイター着用規定の徹底
※あらためて鼻と口をしっかり覆うことを規定
※感覚過敏症やアレルギー等によってマスク着用が困難な場合のみ、手元にハンカチやタオルを携帯することで
フェイスシールドは可能。
※マウスシールドの全面禁止
※運動時のマスク着用における指南書による正しい着用方を解説

②ソーシャルディスタンス確保の更なる徹底
※ロッカー使用時においては２ｍを目安に最低１ｍ間隔を確保できるロッカーを選んで利用を促すことを徹底
※更衣室や浴室、プール等、マスクをしない状況を伴うエリアにおける会話禁止対応の徹底
※ランニングマシン等、呼気の上がる有酸素系トレーニング機器は飛沫予防のパーテーションで個別に仕切った
上で２ｍを目安に1ｍ以上の間隔を確保。仕切らない場合は２ｍの感覚を確実に確保する。

その他詳細は以下URLから改訂ガイドラインをご参照ください
https://www.fia.or.jp/public/19525/