🍂初代スポーツ庁長官の鈴木大地氏が「これまでスポーツは教育的な部分が強く、稼ぐことに罪悪感があった。」と発言。
2016年11月に沖縄市でスポーツコンベンションシティ宣言２０周年記念シンポジウムが開催され、その中で初代スポーツ庁長官の鈴木大地氏が「スポーツによる地域振興」についての基調講演を行いました。
鈴木氏はこの基調講演の中で、「スポーツで稼ぐ必要がある」、「稼いだお金を使って施設の投資や環境整備をし、スポーツ人口を増やすことでスポーツ産業の活性化が図れる」と述べています。
これはスポーツビジネスの市場規模を2012年度の5.5兆円から2020年には10.9兆円へ、さらに2025年には約15.2兆円規模に拡大するプランを念頭に置いた発言です。
日本ではスポーツを「教育の一環」ととらえる面があり、スポーツを「ビジネス」ととらえにくい風土があります。
しかし、今、国を挙げて「スポーツでお金を稼いで、それを日本の産業の柱に育てていく」という方向転換をしようとしているのです。
スポーツビジネスというとピンとこないかもしれませんが、私たちが関わっている、サッカーメディアや皆さんの運営するサッカーチーム、サッカースクールももちろん「スポーツビジネス」です。
今までは、指導者の熱意やボランティア精神に支えられてきた面が強いアマチュアサッカー界ですが、変革の時が訪れています。
しかし、まだそのことに気づいて動き出しているサッカー指導者さんというのは、それほど多くない印象です。
サッカーチームの運営を「ビジネス」という側面でとらえ、マーケティングの要素を取り入れた活動をいち早く始めたチームが、これからの少子化時代には生き残っていくのではないかと感じています。
こちらのチーム収益化オンライン講座へご参加されている指導者の皆さんは、危機感も強く、高い意識をもってチーム運営を一歩前へと進めようという気持ちをお持ちだと思います。
まだ誰も絶対的な正解にたどり着いていない分野への挑戦です。
新しい情報を共有しながら、一緒に新しいチャレンジを進めていきましょう！
LEAVE A REPLY